よくある質問

日本でサービスを展開している企業のカスタマーサービス連絡先をまとめた独立した情報ディレクトリサイトです。会社名で検索するか業種から選ぶと、電話番号・メールアドレス・チャットリンク・アプリ内サポートなどをまとめたページが見つかります。掲載企業とは利害関係がありません。

はい、完全無料です。会員登録もログインも不要で、ポップアップや有料コンテンツもありません。連絡先を確認してそのままご利用ください。

トップページの検索フォームに会社名を入力するのが最も早い方法です。社名がうろ覚えの場合は業種一覧ページから絞り込んでください。ファッション・旅行・通販・メディアなど業種別にまとめてあります。

各企業の公式サイト・ヘルプセンター・問い合わせページを直接確認して記載しています。他のまとめサイトやデータベースから転載することはありません。公式情報をもとにしているため、誤った番号を掲載するリスクを下げています。

定期的に各ページを見直していますが、企業側が連絡先を変更してから、当サイトへの反映までに時間がかかる場合があります。古い情報を見つけた場合はお問い合わせページからお知らせください。確認後、速やかに修正します。

まずは別の連絡手段（電話・メール・チャットなど）を試してみてください。それでも解決しない場合は、消費者ホットライン（188）に電話するか、最寄りの消費生活センターに相談することをおすすめします。相談は原則無料で、対応の方向性を一緒に考えてもらえます。

チャット画面で「担当者」「オペレーター」「人間と話したい」などと入力すると、有人対応に切り替わるケースがあります。それでも担当者につながらない場合は、企業の公式SNSアカウントにメッセージを送るか、公開投稿にコメントすると、返信が早くなる場合があります。

業種によって担当の相談窓口が異なります。まずは消費者ホットライン（188）に電話するか、国民生活センターのウェブサイトで案内を確認してください。金融・保険関係は金融庁や各業界の相談窓口が対応しています。

企業の公式サイトのURLを直接ブラウザに入力して確認するのが最も確実な方法です。メールやSMSに記載されたリンクはクリックせず、公式アプリまたは公式サイトから問い合わせ窓口を確認してください。当サイトの掲載ページから公式窓口を確認することもできます。不審な連絡を受けた場合は、消費者ホットライン（188）または警察（110）に相談してください。

クーリング・オフは、訪問販売・電話勧誘販売・特定継続的役務提供などの特定の取引類型で認められている、一定期間内に無条件で契約を解除できる制度です。通常の通信販売（インターネット通販など）にはクーリング・オフ制度は基本的に適用されません。ネット通販の返品は、各社の返品ポリシーや特定商取引法に基づく返品特約の内容によります。取引の種類を確認したうえで判断することが大切です。

通信販売には法定のクーリング・オフはありませんが、事業者が「返品不可」と明示していない場合、商品到着後8日以内であれば返品できる場合があります（送料は購入者負担が原則）。また、商品に欠陥がある場合や説明と異なる場合は、消費者契約法や民法の規定に基づき返品・返金を求めることができます。不明な点は消費者ホットライン（188）に相談してください。

クレジットカードで支払った場合は、カード会社にチャージバック（支払い取り消し）を申請できる場合があります。期限がありますので、問題に気づいたらなるべく早くカード会社に連絡することが重要です。銀行振込などで支払った場合は回収が難しくなりますが、消費者ホットライン（188）または警察に相談してください。

消費者ホットライン（188）に電話すると、最寄りの消費生活センターや消費生活相談窓口につないでもらえます。国民生活センターのウェブサイトでも情報や相談手順を確認できます。いずれも原則無料です。詐欺・犯罪が疑われる場合は警察（110）に相談してください。

はい、お問い合わせページから企業名をお送りください。多くの方が検索している企業を優先的に追加していますが、すべてのご提案を確認しています。

お問い合わせページから企業名と誤りの内容をお知らせください。正しい情報もあわせてお送りいただけると助かりますが、企業名と問題点だけでも確認して修正します。

いいえ。当サイトは情報ディレクトリであり、掲載企業のカスタマーサービスそのものではありません。注文・返金・アカウントに関するご用件は、各企業に直接お問い合わせください。当サイトでご案内できるのは、各企業の連絡先のみです。